株式会社東陽テクニカ

8151Dランク (39点)

売上高

326億円

前年比 -7.1%

営業利益

19億円

前年比 -43.1%

当期純利益

12億円

前年比 -52.6%

総資産

399億円

ROE

4.3%

自己資本比率

70.4%

EPS

-

BPS

-

EBITDA

-

PER

-

PBR

-

粗利率

43.6%

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業績推移

売上高・営業利益・純利益の推移(百万円)

業績推移データ表
会計年度売上高(百万円)営業利益(百万円)純利益(百万円)営業利益率(%)
FY202328,173百万円1,472百万円1,534百万円5.2259
FY202435,043百万円3,366百万円2,523百万円9.6057
FY202532,559百万円1,915百万円1,196百万円5.8805
利益率・ROE推移

営業利益率・純利益率・ROE・ROAの推移(%)

利益率・ROE推移データ表
会計年度営業利益率(%)純利益率(%)ROE(%)ROA(%)
FY20235.235.455.423.84
FY20249.617.208.946.45
FY20255.883.674.252.99
キャッシュフロー推移

営業・投資・財務CFの推移(百万円)

キャッシュフロー推移データ表
会計年度営業CF(百万円)投資CF(百万円)財務CF(百万円)フリーCF(百万円)
FY2023-105百万円1,810百万円-2,864百万円-
FY20244,110百万円-2,892百万円-736百万円-
FY20252,195百万円--972百万円-
売上高・成長率推移

売上高と前年比成長率の推移

売上高・成長率推移データ表
会計年度売上高(百万円)成長率(%)
FY202328,173百万円-
FY202435,043百万円24.39
FY202532,559百万円-7.09
1株当たり指標推移

EPS・BPS・配当の推移(円)

1株当たり指標推移データ表
会計年度EPS(円)BPS(円)配当(円)
FY2023--54
FY2024--68
FY2025---

業種平均・中央値との比較

卸売業業種内(322社中)の分布。 外れ値の影響を避けるため単純平均ではなく中央値・四分位を基準にしています。

指標自社下位25%中央値上位25%相対位置
ROE4.3%5.1%7.6%10.9%下位
営業利益率5.9%1.5%3.1%5.3%上位
純利益率3.7%1.2%2.4%4.2%中位
自己資本比率70.4%39.0%50.9%63.9%上位
売上高成長率-7.1%-0.9%3.2%7.7%下位
配当利回り-----

ROEのデュポン分解

ROE = 純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ。どの要素がROEを牽引しているかを分解して確認できます。

純利益率

3.7%

×

総資産回転率

0.82回

財務レバレッジ

1.44倍

= ROE 4.3%(実績値: 4.3%

ESG・人的資本

従業員数

653

平均年齢

42.5

平均勤続年数

12.9

平均年間給与

913万円

女性管理職比率

25.0%

男女賃金格差

59.5%

生産性

指標202520242023
1人当たり売上高(万円)4,9865,3914,767
1人当たり営業利益(万円)293518249
損益計算書

単位: 百万円

年度202520242023
売上高32,55935,04328,173
売上原価18,35119,86016,631
営業利益1,9153,3661,472
販管費12,29311,81610,069
経常/税引前1,9853,3751,801
純利益1,1962,5231,534
減価償却費---
EBITDA---
総資産39,93739,13439,955
純資産28,12028,12828,314
投資指標
年度202520242023
EPS (円)---
BPS (円)---
ROE4.3%8.9%5.4%
自己資本比率70.4%71.9%70.9%
PER---
PBR---
営業CF2,1954,110-105
投資CF--2,8921,810
財務CF-972-736-2,864
1株配当 (円)-68.054.0
配当性向---
貸借対照表

単位: 百万円

項目202520242023
総資産39,93739,13439,955
流動資産19,49018,42316,716
固定資産---
負債合計11,81711,00711,641
流動負債10,8119,88310,825
長期負債---
純資産28,12028,12828,314
株主資本27,81528,18228,260
利益剰余金24,86625,24323,995
現金預金3,6583,0922,659
有利子負債---
資本金4,1584,1584,158
キャッシュフロー

単位: 百万円

項目202520242023
営業CF2,1954,110-105
投資CF--2,8921,810
財務CF-972-736-2,864
FCF---
設備投資---
効率指標
指標202520242023
営業利益率5.9%9.6%5.2%
純利益率3.7%7.2%5.4%
粗利率43.6%43.3%41.0%
ROE4.3%8.9%5.4%
ROA3.0%6.4%3.8%
ROIC---
自己資本比率70.4%71.9%70.9%
流動比率180.3%186.4%154.4%
D/Eレシオ---
売上高成長率-7.1%+24.4%-
営業利益成長率-43.1%+128.6%-
純利益成長率-52.6%+64.4%-
EPS成長率---
売上高CAGR(3年)---
営業利益CAGR(3年)---
純利益CAGR(3年)---
バリュエーション
指標202520242023
PER---
PBR---
配当利回り---
配当性向---
ネットキャッシュ---
発行済株式数---
ESG・人的資本
項目202520242023
従業員数653人650人591人
平均年齢42.5歳42.5歳42.0歳
平均勤続年数12.9年13.4年13.3年
平均年間給与913万円875万円818万円
女性管理職比率25.0%25.0%16.7%
男性育休取得率---
男女賃金格差59.5%60.0%-
類似企業(卸売業
#企業名コード売上高営業利益率ROE自己資本比率HealthScore
1内外テック株式会社3374326億円4.3%7.9%50.9%40
2大丸エナウィン株式会社9818327億円4.0%6.0%68.9%46
3株式会社オータケ7434330億円3.0%5.6%59.0%46
4リリカラ株式会社9827332億円2.4%6.3%40.0%45
5株式会社エフティグループ2763316億円28.3%19.8%77.8%72
6ソマール株式会社8152312億円8.3%7.0%63.4%48
7株式会社グリムス3150339億円21.1%27.3%68.2%74
8東北化学薬品株式会社7446344億円1.5%5.5%43.5%46
9株式会社ウェッズ7551345億円5.5%5.1%73.7%45
10サンリン株式会社7486305億円2.4%2.4%70.3%38

よくある質問

株式会社東陽テクニカの証券コードは?

株式会社東陽テクニカの証券コードは8151です。

株式会社東陽テクニカのEDINETコードは?

株式会社東陽テクニカのEDINETコードはE02672です。

株式会社東陽テクニカの業種は?

株式会社東陽テクニカの業種は卸売業です。

株式会社東陽テクニカの直近の売上高は?

FY2025年度の売上高は326億円です。EDINET提出の有価証券報告書に基づく。

株式会社東陽テクニカの従業員数は?

FY2025年度時点で653人です。

株式会社東陽テクニカのROE(自己資本利益率)は?

FY2025年度のROEは4.3%です。

株式会社東陽テクニカの財務健全性は?

IRDB独自の健全性スコアは39点(Dランク・要注意)。収益性・安定性・成長性を総合評価。

株式会社東陽テクニカが採用している会計基準は?

JP GAAPを採用しています。

株式会社東陽テクニカの収益性は業種内でどのくらいの水準ですか?

ROEで見ると、卸売業業種内では下位に位置します(業種中央値: 7.6%、株式会社東陽テクニカ: 4.3%)。投資判断の参考情報であり、推奨ではありません。

株式会社東陽テクニカの財務安定性は業種内でどのくらいの水準ですか?

自己資本比率で見ると、卸売業業種内では上位に位置します(業種中央値: 50.9%、株式会社東陽テクニカ: 70.4%)。

株式会社東陽テクニカの売上高は成長していますか?

FY2025年度の売上高は前年比-7.1%でした。過去の推移は株式会社東陽テクニカのページ内の業績推移グラフでご確認いただけます。

IRDBのデータはどこから取得していますか?

金融庁が運営するEDINET(Electronic Disclosure for Investors' NETwork)の有価証券報告書から直接取得しています。

財務指標はどのように算出されていますか?

ROEやROA等の指標は、有価証券報告書の生データから一定の計算式で算出しています。詳細はIRDBの算出方法ページで公開しています。

このページの情報は投資助言に該当しますか?

該当しません。本ページの情報は投資判断の参考情報として提供するものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。

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