| 英語名称 | TOYO ENGINEERING CORPORATION |
| 代表者名 | 細井 栄治 |
| 証券コード | 6330 |
| 上場市場 | 東証プライム |
| 上場年月日 | 1980年11月 |
| 設立年月日 | 1961年5月1日 |
| 資本金 | 18198（単位：百万円） |
| 決算月 | 3月31日 |
| 業種 | 建設業 |
| 従業員 | 従業員数（単独）:973人 従業員数（連結）:4,559人 平均年齢:42.4歳 |
| 平均年収 | 9,203千円 |
| 平均勤続年数 | 15.3年 |
| 上場状態 | 上場 |
| EDINETコード | E01661 |
東洋エンジニアリング株式会社
(東京都千代田区 / 東証プライム)東洋エンジニアリング株式会社の証券情報
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収益性の推移 (売上高・営業利益・純利益)
東洋エンジニアリング株式会社の収益性
| 日付 | 2018/03 | 2019/03 | 2020/03 | 2021/03 | 2022/03 | 2023/03 | 2024/03 | 2025/03 | 2026/03 |
| 売上高 | 335,697 | 294,993 | 219,094 | 184,000 | 202,986 | 192,908 | 260,825 | 278,091 | 182,941 |
| 営業利益 | -32,951 | -5,613 | 1,890 | 1,615 | 2,963 | 4,764 | 6,712 | 2,591 | -19,003 |
| 純利益 | -26,846 | -818 | 1,664 | 814 | 1,620 | 1,647 | 9,821 | 2,020 | -14,944 |
※単位：百万円
財務健全性の推移 (総資産・純資産・自己資本比率)
東洋エンジニアリング株式会社の財務健全性
| 日付 | 2018/03 | 2019/03 | 2020/03 | 2021/03 | 2022/03 | 2023/03 | 2024/03 | 2025/03 | 2026/03 |
| 総資産 | 251,861 | 239,694 | 208,719 | 218,255 | 240,853 | 256,311 | 285,996 | 286,598 | 261,144 |
| 純資産 | 25,176 | 36,357 | 35,980 | 40,077 | 44,562 | 49,105 | 64,153 | 60,243 | 43,715 |
| 自己資本比率 | 10.0% | 15.1% | 17.2% | 18.3% | 18.4% | 19.1% | 22.4% | 20.9% | 16.7% |
※金額単位：百万円
キャッシュフローの推移
東洋エンジニアリング株式会社のキャッシュフロー
| 日付 | 2018/03 | 2019/03 | 2020/03 | 2021/03 | 2022/03 | 2023/03 | 2024/03 | 2025/03 | 2026/03 |
| 営業CF | -22,824 | -25,828 | -18,696 | 17,753 | -6,790 | 15,591 | 6,001 | -23,094 | 9,305 |
| 投資CF | 6,386 | 1,354 | 7,980 | -2,712 | -7,851 | -9,469 | 7,338 | -19,772 | 159 |
| 財務CF | 251,861 | 239,694 | 208,719 | 218,255 | 240,853 | 256,311 | 285,996 | 286,598 | 261,144 |
※単位：百万円
東洋エンジニアリング株式会社の企業情報
| 法人番号 | 9010001024113 |
| 企業名（法人名） | 東洋エンジニアリング株式会社 |
| 読み方 | トウヨウエンジニアリング |
| 業種・業界 | 建設業 |
| 業務内容 | |
| 郵便番号 | 〒100-0005 |
| 本社住所 |
東京都千代田区丸の内１丁目５番１号 アクセス方法をGoogleMapで見る |
| 証券コード | 上場市場：東証プライム 6330 |
| 社長/代表取締役 | 非表示中 |
| ホームページ | https://www.***** |
| 電話番号 | 043-274***** |
| FAX番号 | |
| 設立年 | 1961年 |
| 法人番号指定日 | 2015年10月05日 ※2015年10月5日より前に設立された場合、一律で 2015年10月05日 に指定されています。 |
| 最終登記更新日 | 2015年10月05日 ※2015年10月5日より前に設立された場合、一律で 2015年10月05日 に指定されています。 |
東洋エンジニアリング株式会社のインボイス番号
| インボイス番号 | T9010001024113 |
| 適格請求書発行事業者登録番号 | T9010001024113 |
| 適格請求書発行事業者登録日 | 2023年10月01日 |
| 適格請求書発行事業者情報更新日 | 2025年01月29日 |
| 用途 | ㎡単価 中央値 | 前年比 |
|---|---|---|
| 中古マンション | 1,428,571円/㎡ | +6.6% |
| 宅地・土地 | 2,700,000円/㎡ | -44.9% |
出典: 国土交通省 不動産情報ライブラリを加工 / houjin.goo.to
| 制度名 | 時期 | 金額 |
|---|---|---|
| 令和４年度質の高いエネルギーインフラの海外展開に向けた事業実施可能性調査事業費補助金 | 2022年8月 | — |
| 令和５年度質の高いエネルギーインフラの海外展開に向けた事業実施可能性調査事業費補助金 | — | — |
出典: 経済産業省gBizINFOを加工 / houjin.goo.to。本サービスは政府公式サービスではありません。
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2026年3月1日 決算公告決算情報(IR)を開示売上高 1829.4億円・純利益 -149.4億円
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2025年3月1日 決算公告決算情報(IR)を開示売上高 2780.9億円・純利益 20.2億円
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2024年3月1日 決算公告決算情報(IR)を開示売上高 2608.3億円・純利益 98.2億円
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2023年10月1日 インボイス登録インボイス発行事業者として登録登録番号: T9010001024113
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2023年9月26日 官公庁取引カーボンリサイクル・火力発電の脱炭素化技術等国際協力事業カーボンリサイクル・火力発電の脱炭素化技術等に係る調査カーボンリサイクル関連技術及び脱炭素化技術等の海外展開可能性の調査／インドにおけるｅ－ｆｕｅｌ技術の展開可能性調査を契約契約金額: 557万円 ／ 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
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2023年3月1日 決算公告決算情報(IR)を開示売上高 1929.1億円・純利益 16.5億円
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2022年8月29日 官公庁取引令和４年度質の高いエネルギーインフラの海外展開に向けた事業実施可能性調査事業委託費（インドネシア国・既設肥料工場を活用した燃料グリーンアンモニア製造事業化調査事業）を契約契約金額: 6,491万円 ／ 経済産業省
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2022年8月2日 補助金交付令和４年度質の高いエネルギーインフラの海外展開に向けた事業実施可能性調査事業費補助金を交付経済産業省
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2022年7月13日 官公庁取引エネルギー消費の効率化等に資する我が国技術の国際実証事業実証要件適合性等調査再生可能エネルギーの出力変動時においてグリーンアンモニア合成プラント安定運転を実現するための製造技術の実証研究（チリ）を契約契約金額: 1,803万円 ／ 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
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2022年3月30日 官公庁取引グリーンイノベーション基金事業／ＣＯ２等を用いたプラスチック原料製造技術開発ナフサ分解炉の高度化技術の開発アンモニア燃料のナフサ分解炉実用化を契約契約金額: 11.0億円 ／ 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
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2022年3月1日 決算公告決算情報(IR)を開示売上高 2029.9億円・純利益 16.2億円
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2021年12月22日 官公庁取引エネルギー消費の効率化等に資する我が国技術の国際実証事業実証要件適合性等調査エチレン分解炉からのＣＯ２排出ゼロを実現するための分解炉電化技術実証研究（タイ）を契約契約金額: 1,657万円 ／ 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
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2021年6月15日 官公庁取引水素社会構築技術開発事業総合調査研究革新的水素製造技術等に関する海外研究動向調査（水素製造技術に係る海外の技術に関する動向調査）を契約契約金額: 1,464万円 ／ 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
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2021年3月1日 決算公告決算情報(IR)を開示売上高 1840.0億円・純利益 8.1億円
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2020年3月1日 決算公告決算情報(IR)を開示売上高 2190.9億円・純利益 16.6億円
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2019年8月27日 官公庁取引令和元年度質の高いエネルギーインフラの海外展開に向けた事業実施可能性調査事業委託費（イラク国南部油田の原油海洋払出システムの再構築に向けた海洋マスタープラン策定事業）を契約契約金額: 7,756万円 ／ 経済産業省
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2019年3月1日 決算公告決算情報(IR)を開示売上高 2949.9億円・純利益 -8.2億円
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2019年2月28日 官公庁取引戦略的省エネルギー技術革新プログラム化学産業において近い将来実現が期待される省エネルギー技術等に関する調査を契約契約金額: 1,481万円 ／ 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
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2018年10月31日 官公庁取引平成３０年度質の高いエネルギーインフラの海外展開に向けた事業実施可能性調査事業（クウェート国・ＬＮＧ受け入れ基地向け省エネシステム導入による環境負荷低減検討事業）を契約契約金額: 3,767万円 ／ 経済産業省
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2018年3月1日 決算公告決算情報(IR)を開示売上高 3357.0億円・純利益 -268.5億円
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2017年9月7日 官公庁取引平成２９年度質の高いエネルギーインフラの海外展開に向けた事業実施可能性調査事業（我が国企業によるインフラ海外展開促進調査：イラン・ペルシャ湾海洋油ガス田生産設備への日本技術導入の可能性調査）を契約契約金額: 4,382万円 ／ 経済産業省
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2017年7月19日 官公庁取引インフラ案件発掘・市場性調査を契約契約金額: 950万円 ／ 日本貿易振興機構
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2017年6月15日 官公庁取引バイオジェット燃料生産技術開発事業 一貫製造プロセスに関するパイロットスケール試験 高性能噴流床ガス化とＦＴ合成による純バイオジェット燃料製造パイロットプラントの研究開発を契約契約金額: 8,655万円 ／ 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
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2017年5月23日 官公庁取引平成２９年度メタンハイドレート開発事業「メタンハイドレート長期陸上産出試験の試験システム計画策定支援業務（Ｓｔａｇｅ２Ｂ）」を契約契約金額: 3.2億円 ／ 石油天然ガス・金属鉱物資源機構
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2016年7月27日 官公庁取引平成２８年度二国間クレジット取得等インフラ整備調査事業（ＪＣＭ実現可能性調査）（メキシコ、陸上油田におけるＣＣＳプロジェクトへのＪＣＭ適用に向けた技術的検討）を契約契約金額: 2,400万円 ／ 経済産業省
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2014年10月24日 官公庁取引平成２６年度インフラシステム輸出促進調査等事業（モザンビークにおける石油化学コンプレックス及びユーティリティ設備に係る事業実施可能性調査）を契約契約金額: 2,797万円 ／ 経済産業省
出典: 有価証券報告書等(EDINET) / 国税庁 適格請求書発行事業者公表システム / 経済産業省 gBizINFO(官公庁取引情報) / 経済産業省 gBizINFO(補助金情報)を当サイトが集計。
この住所には東洋エンジニアリング株式会社を含めて240社が登記されています。
ほか234社
出典: 国税庁「法人番号公表サイト」の登記住所を当サイトが集計。同一ビル・バーチャルオフィスの可能性があります。
83,091
千代田区の総法人数
15.6%
電話番号掲載率
26.4%
ホームページ掲載率
出典: 国税庁「法人番号公表サイト」を当サイトが集計。
33
特許
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商標
—
意匠
特許の技術分野
12
5
4
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2
2
直近の特許
| 出願日 | 名称 | 技術分野 |
|---|---|---|
| 2020-03-05 | 流動床型造粒装置または流動床／噴流床型造粒装置 | 物理的または化学的方法または装置一般 |
| 2020-02-19 | 石油および天然ガスの生産システムとその運転方法 | 地中もしくは岩石の削孔・採鉱 |
| 2020-01-17 | 合成ガスの製造方法および装置 | 石油，ガスまたはコークス工業・一酸化炭素を含有する工業ガス・燃料・潤滑剤・でい炭 |
直近の商標
| 出願日 | 商標 | 区分 |
|---|---|---|
| 2023-09-29 | 太陽のシーサートマト | 第31類 |
| 2023-05-23 | ＴＯＹＯ ＥＮＧＩＮＥＥＲＩＮＧ | 第35類 第37類 第42類 |
| 2022-08-25 | ＡＣＥＳ ２１‐ＬＰ | 第42類 |
出典: 経済産業省 gBizINFO(原典: 特許庁)を当サイトが集計。2014年〜2023年 出願分を対象としています。
15
契約件数
4
取引のある府省
2014〜2023
取引期間
直近の契約
| 契約日 | 案件名 | 府省 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 2023-09-26 | カーボンリサイクル・火力発電の脱炭素化技術等国際協力事業カーボンリサイクル・火力発電の脱炭素化技術等に係る調査カーボンリサイクル関連技術及び脱炭素化技術等の海外展開可能性の調査／インドにおけるｅ－ｆｕｅｌ技術の展開可能性調査 | 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 | 557万円 |
| 2022-08-29 | 令和４年度質の高いエネルギーインフラの海外展開に向けた事業実施可能性調査事業委託費（インドネシア国・既設肥料工場を活用した燃料グリーンアンモニア製造事業化調査事業） | 経済産業省 | 6,491万円 |
| 2022-07-13 | エネルギー消費の効率化等に資する我が国技術の国際実証事業実証要件適合性等調査再生可能エネルギーの出力変動時においてグリーンアンモニア合成プラント安定運転を実現するための製造技術の実証研究（チリ） | 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 | 1,803万円 |
| 2022-03-30 | グリーンイノベーション基金事業／ＣＯ２等を用いたプラスチック原料製造技術開発ナフサ分解炉の高度化技術の開発アンモニア燃料のナフサ分解炉実用化 | 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 | 11.0億円 |
| 2021-12-22 | エネルギー消費の効率化等に資する我が国技術の国際実証事業実証要件適合性等調査エチレン分解炉からのＣＯ２排出ゼロを実現するための分解炉電化技術実証研究（タイ） | 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 | 1,657万円 |
出典: 経済産業省 gBizINFO(原典: 各府省の契約情報)を当サイトが集計。同一契約の重複は除外しています。
働き方に関する認定
- 両立支援のひろば 一般事業主行動計画公表厚生労働省
- 女性の活躍推進企業厚生労働省
- えるぼし－認定厚生労働省
- 障害者雇用優良事業所の大臣表彰－表彰厚生労働省
出典: 経済産業省 gBizINFO(原典: 各府省の表彰・認定情報)を当サイトが集計。
東洋エンジニアリング株式会社の企業情報・企業分析
| 業界分類 | システム開発・受託開発 システム開発・ソフトウェア開発 プラントエンジニアリング業界 ガス・エネルギー業界 機械業界 機械関連サービス業界 建設業 |
| エリア |
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よくある質問
日本のエンジニアリング会社
東洋エンジニアリング株式会社 は、千葉県千葉市美浜区に本社を置く、三井グループの大手エンジニアリング会社である。東京証券取引所プライム市場上場。
出典: Wikipedia(CC BY-SA)。当サイトがWikipedia APIから要約と画像を取得して表示しています。